【ファイル共有機能】学校・施設から配布されるプリント類をアプリで共有

マチコミの「ファイル共有機能」は、施設から配布されるプリント類をアプリで共有できる機能です。
施設側がアップロードしたファイルだけでなく、配信メールに添付されたファイルも自動的にアプリに保存されます。

アプリ内にファイルが保存されるためファイルを紛失する心配もなく、外出中でもアプリからいつでも内容を確認することができます。

※実際のご利用・運用内容については施設側の運営方針により異なります。

 

 


■配信メールに添付されたファイルを自動保存

施設から配信されたメールに添付ファイルがある場合はファイルがアプリ内の「ファイル共有」に自動保存されます。
保存されたファイルは、検索機能等ですぐに見つけることができるため、目当てのファイルを探すためにメールを1通ずつ確認する必要はありません。

メールに添付されたファイルを誤って削除した場合もアプリからすぐに確認することができます。

 

メール添付で自動保存されたファイルには識別アイコンが表示されます。

 

 

■ハイライト表示とプッシュ通知で提出漏れを防ぐ

共有されたファイルに「締切」が設定されている場合、対象ファイルに「締切日」と「完了ボタン」が表示されます。

締切当日以降は期日が赤文字でハイライト表示されます。また、締切日の前日と当日にアプリへプッシュ通知で締切が通知されるため、承諾書や懇談会の出欠票といったファイルの提出漏れを防ぐことができます。

ファイル内容を確認後「完了ボタン」を押すことでハイライト表示と完了ボタンが非表示になるため、提出状況等を簡単に管理することができます。

 

 

 

■未読ファイルも一目でわかる

共有されるファイル数が多くなった場合も心配ありません。
未読ファイルの先頭には「●マーク」が表示されるため、未読ファイルを一目で把握することができます。

 

 

【ファイル容量について】

 無料プランでは、50MBの上限があります。
 ※保護者側のアプリ内に保存できるファイル容量ではなく、施設側から共有できるファイルの容量になります。

 有料プランでは、50MB、500MB、1000MB、3000MB、6000MBから選択が可能です。
 上限を超えた際は、随時追加することもできます。

 

 また、メール添付したファイルもファイル共有に保存されますが、容量としては加算されません。
 ファイル共有タブから保存したファイルのみ加算されます。

 

ファイル共有画面の説明(アプリ側)


 

❶検索ボックス

ファイル名を入力し任意のファイルを検索することができます。

 

 

❷ファイル数

アップロードされているすべてのファイル数または検索結果に該当するファイル数が表示されます。

 

 

❸表示形式変更

ファイル一覧の表示形式を「リスト表示」と「タイル表示」に切り替えることが出来ます。

 

 

❹ファイル種別

共有されているファイルの種別を表示します。
メールに添付されたファイルは左下にアイコンが表示されます。

 

 

 

❺ファイル内容

ファイル名、配信先グループ、締切が表示されます。

未読のファイルの場合はファイル名の左側に「●マーク」表示されます。

 

【締切の表示について】
ファイルアップロード時に「締切」を設定した場合に表示されます。
締切が当日または過去の場合で「完了する」ボタンを押していない場合は赤文字でハイライト
表示されます。

 

 

❻完了ボタン

ファイルに締切が設定されている場合に表示されます。
「完了する」ボタンを押すと赤文字のハイライト表示が消えます。

 

 

❼詳細ボタン

ファイルの詳細を確認することができます。
「削除」ボタンを押すと該当ファイルを利用者のアプリ内から削除することができます。

 

削除されたファイルは閲覧することはできなくなりますのでご注意ください。
削除を実行した利用者のみ閲覧不可となります。削除を実行していない場合はファイルを閲覧することができます。

 

【詳細画面】

 

 

❽削除されたファイル

ファイル共有後に担当者が該当ファイルを削除した場合に表示されます。

 

 

 

❾もっとみるボタン

ファイルを追加表示することができます。

 

 

メール添付から自動保存されたファイルを閲覧できる期間
・登録している施設が有料プランの場合
 期間制限なし
・登録している施設が無料プランの場合
 6ヶ月 (※1)

登録している施設が保存したファイルを閲覧できる期間
・登録している施設が有料版プランの場合
 期間制限なし
・登録している施設が無料プランの場合
 未定 (※1)

(※1)2023.02.06 時点では無制限ですが、設備負担を軽減するため制限を設けることを予定しています。